近視手術を受けられない・制限がある職業とは？パイロット・自衛官などの基準を解説

職業によって手術に条件がある理由

ICLやレーシックは多くの人にとって選択可能な治療ですが、一部の職業では採用基準や任務上の身体基準の中に「視力」や「屈折矯正手術の既往」に関する項目が定められていることがあります。これは、業務内容が高い視覚能力や特定の視覚条件を要求するためで、民間の一般的な就業には影響しないケースがほとんどです。ただし該当する職業を目指している人、あるいは現職の人は、手術前に必ず自分の所属組織・受験先の基準を確認する必要があります。

パイロット・航空関係の基準

航空機の操縦士(パイロット)は、航空身体検査証明の基準の中で屈折矯正手術に関する取り扱いが定められています。手術の種類や術後の経過期間、視力の安定性などについて個別に審査されることがあり、手術を受けたこと自体が一律に不可となるわけではありませんが、資格取得や更新の審査で確認が必要になります。パイロットを目指す学生や現役パイロットは、手術を検討する前に必ず航空身体検査を行う指定機関に相談することが不可欠です。

自衛官・警察官・消防官などの基準

自衛官や警察官、消防官などの採用試験でも、視力に関する身体基準が設けられている場合があります。近視手術を受けた既往歴の申告が必要になることがあり、採用試験の実施要項に手術の可否や術後経過期間についての記載がある場合はそれに従う必要があります。基準は募集要項の改定により変わることもあるため、最新の採用情報を必ず確認しましょう。

手術前に確認しておきたいこと

該当する職業を目指している、あるいは現在従事している場合は、手術を受ける前に必ず所属組織や採用試験の実施要項で最新の基準を確認し、疑問点があれば人事担当窓口や試験実施機関に直接問い合わせることをおすすめします。眼科クリニックのカウンセリングでも、職業上の制約について事前に相談しておくと、手術の適応可否や時期についてより具体的なアドバイスを受けられます。