近視手術は医療費控除の対象になる？——確定申告で費用を取り戻す方法

近視手術は「治療」として医療費控除の対象になる

ICL（眼内コンタクトレンズ）やレーシックといった近視矯正手術は、視力回復という治療目的があるため医療費控除の対象になる。美容目的の施術は控除対象外となることが多いが、近視・乱視の矯正手術は国税庁の見解でも医療費控除の対象として扱われている。年間の医療費が一定額を超えた場合、確定申告によって所得税・住民税の一部が還付される仕組みだ。

医療費控除の基本ルール

• 控除額の計算式：（1年間に支払った医療費の合計 − 保険金等で補填される金額） − 10万円（総所得200万円未満の場合は所得の5%）
• 対象期間：その年の1月1日〜12月31日に支払った医療費が対象。手術費用が高額な近視手術は、この控除額の計算に大きく影響する
• 家族分も合算できる：生計を一にする家族の医療費であれば、誰か一人の確定申告でまとめて申告できる

還付額のシミュレーション例

例えばICL手術で40万円を支払い、他に医療費が10万円あった場合、医療費控除額は（40万円+10万円）− 10万円 = 40万円となる。所得税率が20%の人であれば、所得税だけで約8万円、住民税の軽減分も含めるとさらに還付・軽減効果が見込める。手術費用が高額なほど、医療費控除のインパクトも大きくなるのが近視手術の特徴だ。

確定申告で必要な準備

• 領収書・明細書の保管：クリニックから発行される領収書は確定申告時に必要。紛失しないよう保管しておく
• 医療費控除の明細書作成：国税庁のWebサイト（確定申告書等作成コーナー）で明細書を作成できる
• 還付申告は5年間さかのぼれる：手術した年に申告し忘れても、5年以内であれば還付申告が可能

まとめ

ICL・レーシックなどの近視矯正手術は医療費控除の対象になり、確定申告をすることで数万円単位の還付を受けられる可能性がある。手術費用は決して安くないからこそ、領収書を保管し忘れずに確定申告することが、実質的な負担を軽減する第一歩になる。