近視手術は保険適用される？——医療保険の先進医療特約とICL・レーシックの関係

公的医療保険は原則使えない

ICL・レーシックはいずれも視力矯正を目的とした選定療養・自由診療に分類され、病気の治療ではないため公的医療保険（健康保険）は適用されない。全額自己負担が基本になる。

民間の医療保険「先進医療特約」との関係

• 先進医療特約は「厚生労働大臣が認めた高度な医療技術」が対象：レーシックはかつて先進医療に指定されていた時期があったが、現在は先進医療の対象から外れている
• ICLも先進医療の対象外：ICLは選定療養（自由診療）として扱われ、先進医療特約の給付対象にはならない
• 特約の対象かどうかはクリニック・保険会社に確認が必要：制度の指定状況は変更されることがあるため、契約前に最新情報を確認する

費用面で活用できる可能性がある制度

• 医療費控除：治療を目的とした視力矯正手術は医療費控除の対象になり得る（美容目的の施術とは扱いが異なる）
• クリニックの医療ローン：保険適用外でも分割払いで費用負担を平準化できる
• デンタル・視力矯正専用の共済・保険商品：一部の共済では手術給付金が出る場合があるため、加入している保険の約款を確認する

まとめ

ICL・レーシックは公的医療保険も先進医療特約も原則適用されず、基本的に全額自己負担になる。ただし医療費控除の対象になる可能性があるため、確定申告での還付や医療ローンの活用など、費用負担を抑える方法を検討しよう。